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’21年は日本列島に激震が走る!?　長年懸念されている「南海トラフ」「首都直下型地震」の兆候は出ているのか？　今もっとも危険な地域はいったいどこなのか？　逃げ場のないコロナ禍のニッポンで、我々が生き延びる術とは？

■現在は嵐の前の静けさ状態。近々巨大地震が起きる？

　例年、国内で発生する震度5弱以上の地震は少なくとも8～10回。しかしながら昨年は10月までの時点で3回という異常な少なさだった。ところが11月下旬から年末にかけて、各地でたて続けに4回もの中規模地震が起こるという不気味な現象が。

　’21年、コロナ禍に揺れるニッポンをさらに激震させるのは、かねてから不安視されている「首都圏直下型」「南海トラフ」の最大規模地震なのか？

「昨年の震度5弱以上の地震は計9回とほぼ例年通り。非常に静穏な年でした。ただ、長く静穏が続いた時は往々にして巨大地震が起きる傾向がある」と警告するのは、「JESEA地震科学探査機構」で取締役会長を務める東京大学名誉教授の村井俊治氏。

　測量学の権威である村井氏が開発したのは、地震の前兆をとらえる「MEGA地震予測」だ。国土地理院が全国1300か所に設置した電子基準点のGPSデータに基づく、AI解析や気象衛星画像の解析など8つの地震予測メソッドを用いて地震予測を行うという。

’21年にリスクが高まる地震予測エリアとは

　村井氏によると、地震の発生は地盤の“沈降傾向”と深い相関があるようだ。

「東日本大震災、熊本地震の事例では、巨大地震が起きる数か月前から沈降が続き、直前にさらに顕著になった。この経験則によれば、昨年9月ごろから観測されていた静岡県沼津市の沈降傾向が大きな地震に繋がらないかと心配しています。富士山周辺、駿河湾沿い、房総半島には警戒が必要です」

　’21年巨大地震予測マップに掲げたうち③信越地方・群馬県と⑤房総半島周辺と⑥富士山周辺・駿河湾沿いが、村井氏が独自に提唱する「ミニプレート理論」から導き出された、’21年にリスクが高まる地震予測エリアだ。

「日本列島の地下で同一方向に動くいくつかの塊を『ミニプレート』として8つに分類。この動きで境界部にひずみが溜まり、地震が発生するのが『ミニプレート理論』です。現在、信越地方から群馬県にかけてミニプレートの境界に異常変動が見られる。’21年にこの地域に巨大地震が訪れる可能性は高いと考えます」

■2度目の巨大余震がやってくる可能性も

　東日本大震災から今年で10年。震源地の三陸沖や茨城県沖周辺ではいまだに余震が続く状況にあるが、これはいつまで続くのか。「そろそろ2度目の巨大余震が来てもおかしくない」と見解を述べるのは、自然災害科学について研究を続ける立命館大学教授の高橋学氏だ。

「1896年に『明治三陸地震』が起こり、1933年には『昭和三陸地震』が起こった。これは、1度目の“海溝型地震”による海洋プレートの沈み込みで引き起こされた“アウターライズ型地震”の典型的な例。M8.5以上の地震の場合、海溝型地震とアウターライズ型地震はセットだと考えてもいいでしょう。現在は東日本大震災によって太平洋プレートが速いスピードで日本列島の下に潜り込んでいる状態。太平洋プレートがちぎれてアウターライズ型地震が襲ってくるおそれがあります。この時津波も生じます」

　さらに高橋氏は、首都圏に巨大地震が発生する可能性も示唆する。

「12月の伊豆大島近海地震の影響で、プレートのバランスが崩れてきていると考えられます。これを引き金とした大規模地震が、首都圏に起きる可能性があります」

北海道周辺と四国地方はM7クラスの地震に注意

　地震活動を視覚的に表現する「地下天気図R」の開発を手がける東海大学教授の長尾年恭氏は、次のような予測を立てる。

「昨年12月17日時点のデータでは、北海道周辺と四国地方に地震活動の顕著な異常が。近々この地域でM7クラスの地震が起きる可能性は十分考えられます」

　では、政府の地震調査委員会が、地震規模M8～9クラスで30年以内の発生確率が70～80％（’17年12月時点）と予測している「南海トラフ」地震についてはどうだろうか。長尾氏が話す。

以下ソース先で

1/12(火) 8:34配信
https://news.yahoo.co.jp/articles/afa45d590bde89f798714ffc59ccff7b94ebaf93?page=1